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百貨店や大手スーパーのほうが品質も安全面も優れている?

百貨店や大手スーパーと中小スーパーの違い
食品は、中小スーパーよりも大手スーパーや百貨店のほうが、品質も安全面も優れているので安心して買うことができると思っている人が多いのではないだろうか。しかし、本当にそうだろうか。

そもそも生鮮品というのは、大量購入によるコストダウンがしにくい商品だ。本来、同じ品質のものであれば、大手だろうと中小だろうと、仕入れ価格にあまり差はない。松阪牛と輸入牛とか、本マグロとメバチマグロといったことであれば、ブランドの違いで価格の差はあるだろう。

しかし、生鮮品の品質は鮮度が一番重要だ。古くなれば価値は落ち、価格も安くなる。大手も中小も、鮮度の面ではたいした差はない。つまり、品質面での差はないのだ。

小売店の販売価格の差というのは、実は仕入れ価格よりも、それ以外のコストの比重のほうが大きい。ユニクロや100円均一ショップが台頭してから、スーパーや百貨店でも同じ品質、あるいはそれ以上の商品を安く販売するようになった。

ファストフードや牛丼の価格戦争も同じことだが、安売りしようと思えばどこでもできるのだ。これは、どこでも同じように安く仕入れることができている証拠だ。

ところが、消費者は「価格が高いほうが品質や安全性も高い」「大手は品質のいいものしかあつかわない」と思い込んでいる。そのために、大手小売店になればなるほど、価格が高くても意外と売れるのである。逆に、高くないと売れなかったりする。

スーパーというのは、セルフサービスという販売形態でコストを削減して、「品質のよいものをできるだけ安く提供する」という薄利多売方式で成長してきた。ところが、会社の規模が大きくなると、それだけさまざまなコストが増えて、薄利多売ができなくなってしまった。

しかも、大手スーパーや百貨店は、食品だけでなく衣料品や家電、家庭用品なども幅広くあつかっている。ところが、最近はこうしたほかの部門で利益を出せなくなっているので、そのぶんをカバーしなければならない。

そうなると、どこかで手を抜かなければならなくなる。対面販売がお客への第一のサービスといってきた百貨店が、食品売り場にセルフサービスコーナーを設けるようになったのも、大手スーパーの売り場から店員が少なくなったのも、手抜きの現れだ。

一方、中小スーパーは、地域密着型の食品専門店であり、食品以外はほとんどあつかっていない。いわば食品のプロだ。大手に比べれば、人件費などのコストも低く、大量に販売しなくても薄利でやっていける力がある。そして、何よりも元気がいいのがいい。

セルフサービスに違いはないが、いつも売り場には店員がいて、威勢のいい掛け声が響き渡っている。いつ行っても同じ店員がいるし、店長も売り場に出ていることが多い。実はこうしたことが、小売店の良し悪しを見極めるには、一番重要なことなのだ。

売り場に店員がいれば、買う側はいつでも何でも聞くことができる。しかも、いつも同じ人がいれば、顔なじみにはならないまでも親近感がわいてくる。文句の一つもいいやすくなるというものだ。 

一方、売る側にしても、顔を知られているということはウソをいうこともできないし、間違ったこともできなくなる。これが、本当の意味での「顔の見える商品」なのだ。

今の時代は、安かろう悪かろうでは通用しない。いかに品質のいいものを安く提供できるかが企業の力だ。こういう時代だからこそ、大手小売店よりも、活気があって顔の見える中小食品専門スーパーのほうが安心できるのだ。

百貨店だからといって信用できるだろうか
多くの人が、「百貨店だから安心」「百貨店は紳士的だからひどいことなどしない」と思ってはいないだろうか。

しかし、こんなことがあった。
1998年(平成10年)、ある消費者団体が、「食肉の二重価格表示について不当表示の可能性がある」と公正取引委員会や東京都に調査要望を出した。そのなかに、新宿のある大手百貨店も含まれていた。

東京都はこの要望を受け、百貨店に問いただしてみた。すると百貨店は、「二重価格表示なんかしていない。誰がいっているのだ。証拠があるなら出してくれ」と東京都に食ってかかってきた。

この話を消費者団体の幹部が聞いて、びっくりしてしまった。東京都や公正取引委員会には、実際に二重価格のしてあるラベルも提出してある。「ラベルがあるのに信用しないとは困ったものだ」と思ったが、写真も撮ってあったので、「ラベルでダメなら写真をお見せしましようか」

と東京都に回答した。その話を東京都から聞いて、百貨店はやっと納得した。しかし、そんな非礼な応対をしておきながら、消費者団体にはお詫びにすら来なかったのだ。

実は、この消費者団体からの要望書は、百貨店協会やチェーンストア協会にも提出されていた。

そのためか、この百貨店はそれ以後二重価格表示を自粛したので、公正取引委員会の調査は免れることができた。だが、多くのチェーンストアは二重価格をやめようとしなかった。そのため公正取引委員会の調査を受け、6社が警告された。チェーンストアに比べれば、百貨店のほうが賢かったといえる。

また、こんなこともあった。2001年(平成13年)の5月下旬のことだ。
池袋のある百貨店では、有機JASマークがついていない「有機栽培ほうれん草」と「有機栽培小松菜」を堂々と販売していた。冷凍ホッキ貝や冷凍帆立貝柱には、解凍表示もされていなかった。

この時期、中小スーパーでも、有機JASマークがついていない商品を、有機栽培として販売することなどしていない。新JAS法が施行されて1年以上、猶予期間が過ぎて完全実施になってから2か月もたっているのに、このありさまだった。

しかもこの百貨店は、ぶなしめじを「本しめじ」とPOPに表示し、化学調味料入リウインナソーセージをやはりPOPで無添加ウインナと表示していた。

ぶなしめじを本しめじと表示するのは、不当表示になる。この年の4月に、あるスーパーがこの表示で公正取引委員会から警告を受けたことは、マスコミでも大きく取り上げられて、業界では周知のことだった。行政お膝元の東京のど真ん中の、しかも大手百貨店がこのありさまなのだ。

昔と比べて今の百貨店は、自主的な商品政策を放棄する傾向にある。衣料、雑貨、食品を見てもわかるように、最近は、人気のある専門店をいかにテナントとして誘致するかが仕事になってしまっている。

今や百貨店は、格安ブランドと高級ブランドを集めた繁華街のショッピングセンターになってしまったのだ。品揃えから品質管理にいたるまで、すべてがテナント任せ、百貨店は家賃を取り立てる大家になってしまっている。

これでは、テナントがどんな商品をどんな売り方で販売しているかなど、チェックしようがない。監視の甘い行政も問題だが、百貨店の質が低下したのも事実である。 




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